水泳の授業は減っている？なくなる？プール授業が減少する理由と最近の学校事情を解説

• 学校の水泳授業は本当に減っている？
• そもそも学校ではなぜ水泳の授業を行うの？
• 水泳の授業が減っていると言われる理由
• 猛暑も水泳授業を難しくしている
• 教員の負担も水泳授業見直しの理由
• 最近増えている「民間プールへの委託」とは？
• 公共プールを利用する学校も増えている？
• 学校のプールは今後なくなる？
• 水泳授業が減ることによるメリット・デメリット
• 昔の水泳授業と今の水泳授業はどう違う？
• これからの水泳授業はどうなっていく？
• まとめ｜水泳授業は「なくなる」のではなく実施方法が変わり始めている
• 水泳の授業に関するよくある質問（FAQ）

学校の水泳授業は本当に減っている？

「最近の学校は、水泳の授業が減っているらしい」

そんな話を聞いたことがある方もいるのではないでしょうか。

自分が子どもの頃を思い返すと、夏になると何度もプールへ入り、泳ぎ方を練習した記憶がある方も多いでしょう。

ところが最近では、「学校のプールを使わなくなった」「水泳授業が年に数回しかない」「スイミングスクールへ移動して授業をしている」といったケースも見られるようになっています。

その背景には、学校プールの老朽化や維持管理費の負担、猛暑、教員の負担など、さまざまな事情があります。

ただし、全国の学校で水泳授業が一斉になくなっているわけではありません。

従来どおり校内のプールで授業を続けている学校もあれば、公共施設や民間のスイミングスクールを利用する学校もあります。

つまり最近起きているのは、「水泳授業そのものがなくなる」という単純な変化ではなく、学校ごとにプールを持ち、そこで授業をする従来の形が見直され始めているという変化です。

この記事では、水泳授業が減っていると言われる理由や学校プールを取り巻く事情、民間施設を利用する新しい授業の形、これからの水泳教育についてわかりやすく解説します。

「昔よりプールの授業が少ない」と感じる理由

子どもから「今年はプールの授業が数回しかない」と聞き、驚いた保護者もいるかもしれません。

以前は夏になると、体育の授業の多くが水泳になる学校も珍しくありませんでした。

晴れていて気温が高ければ、週に何度もプールへ入ることもありました。

しかし現在は、さまざまな理由によって予定どおり授業を実施できないケースがあります。

例えば、

• 猛暑による中止
• 雷や強風など天候による中止
• 水温や気温が条件に合わない
• 学校行事との調整
• 施設の故障や修繕

などです。

もともと予定されている授業回数が多くなくても、さらに何度か中止になると、実際にプールへ入れる回数はかなり少なくなります。

そのため、保護者や子どもから見ると「昔より水泳の授業が減った」と感じやすくなります。

すべての学校で水泳授業が減っているわけではない

一方で、すべての学校に同じ変化が起きているわけではありません。

現在も校内のプールを利用し、夏になると継続的に水泳授業を行っている学校はあります。

地域の気候、学校施設の状態、自治体の教育方針などによって、水泳授業の実施状況は大きく異なります。

例えば、比較的新しいプール設備がある学校では、従来どおり授業を続けやすいでしょう。

一方、建設から長い年月が経過し、大規模な修繕が必要になっている学校では、今後もプールを維持するのか検討が必要になる場合があります。

「全国的に水泳授業がなくなっている」と考えるより、「地域や学校によって大きな差が生まれている」と考えるほうが実態に近いでしょう。

授業回数が少なくなるケースもある

水泳授業を実施していても、以前より回数が少なくなることがあります。

特に屋外プールは、天候の影響を強く受けます。

雨が降れば中止になることがありますし、最近では晴れていても気温が高過ぎるため授業を見送る場合があります。

プールに入れば涼しいように感じますが、授業中にはプールサイドで説明を聞いたり、順番を待ったりする時間もあります。

強い日差しの下で過ごす時間が長くなれば、熱中症の危険も高まります。

さらに、学校の授業時間には限りがあります。

体育では水泳だけでなく、陸上運動や球技、体つくり運動など、さまざまな内容を学ぶ必要があります。

そのため、授業全体のバランスを考えると、水泳だけに多くの時間を割くことが難しい場合もあります。

水泳授業そのものより「実施方法」が変わり始めている

最近の水泳授業を考えるうえで重要なのが、「どこで授業をするか」という変化です。

以前は、学校にプールがあり、そのプールを使って体育の授業をすることが一般的でした。

しかし現在は、

• 民間のスイミングスクールを利用する
• 自治体の温水プールを利用する
• 複数の学校で一つの施設を共用する

といった方法も広がっています。

こうした学校では、自校のプールで授業をする回数はゼロになるかもしれません。

しかし、水泳教育そのものをやめたわけではありません。

「学校のプールで泳ぐ授業」から「地域の施設を使って水泳を学ぶ授業」へ変わっているケースもあるということです。

そもそも学校ではなぜ水泳の授業を行うの？

泳ぐ技術を身につけるため

学校で水泳を学ぶ大きな目的の一つは、水の中で自分の体を動かす技術を身につけることです。

水中では、陸上と同じようには体を動かせません。

呼吸の仕方や浮き方、手足の動かし方など、水中ならではの動作を覚える必要があります。

最初は水に顔をつけることが怖かった子どもでも、少しずつ水に慣れ、浮いたり進んだりできるようになることがあります。

泳げるようになることは、スポーツとして楽しめるだけでなく、将来の生活にも役立ちます。

水の事故から命を守るため

学校水泳には、もう一つ大切な意味があります。

それが、水の事故から自分の命を守るための力を身につけることです。

海や川、プールなど、水辺では思わぬ事故が起こることがあります。

泳ぎが得意であれば必ず助かるわけではありませんが、水への恐怖を抑え、浮く方法や安全な行動を知っていることは重要です。

最近では、泳ぐ速さや距離だけでなく、着衣泳や水中で浮いて助けを待つ方法などを学ぶ機会も重視されています。

学校水泳は「速く泳げるようになるため」だけではなく、水辺で命を守るための教育という役割も持っています。

水泳は学習指導要領でどのように扱われている？

学校の体育では、子どもの発達段階に合わせて水に慣れる活動や泳ぎ方を学びます。

小学校の低学年では、水遊びを通して水に慣れることが中心になります。

学年が上がるにつれて、浮く、進む、さまざまな泳ぎ方を身につけるといった内容へ進んでいきます。

ただし、学校や地域の環境によって実施方法は異なります。

プール施設が利用できない場合などには、別の方法で学習内容を補う必要が出ることもあります。

そのため、水泳授業の「回数」だけを見て教育内容が十分かどうかを判断するのは難しい面もあります。

泳ぐことだけが水泳授業の目的ではない

水泳の授業というと、「25メートル泳げるかどうか」を思い浮かべる方も多いでしょう。

しかし、本来の学習目的はそれだけではありません。

水に慣れ、安全に行動し、自分の能力に合わせて体を動かすことも重要です。

泳ぎが苦手な子どもにとっては、水に顔をつけられるようになることも大きな成長です。

一方で泳ぎが得意な子どもは、より効率的なフォームを学ぶことができます。

一人ひとりの段階に合わせて学べる環境をどう作るかが、これからの水泳授業でも重要になるでしょう。

水泳の授業が減っていると言われる理由

学校プールの老朽化が進んでいる

水泳授業を取り巻く大きな問題の一つが、学校プールの老朽化です。

現在使われている学校プールの中には、建設されてから何十年も経過している施設があります。

長年使用していると、

• プール本体のひび割れ
• 配管の劣化
• ろ過装置の故障
• 更衣室やシャワー設備の老朽化

など、さまざまな問題が起こります。

小さな修繕だけで済む場合もありますが、大規模な改修が必要になると多額の費用がかかります。

そのため自治体では、「修理して使い続けるのか」「新しく造り直すのか」「外部施設を利用するのか」という判断を迫られることがあります。

プールの修繕・建て替えには大きな費用がかかる

学校プールは、一度造れば永久に使える施設ではありません。

老朽化が進めば、いずれ大規模な修繕や更新が必要になります。

しかし、プールの建設や改修には大きな費用がかかります。

しかも、学校の施設にはプール以外にも修繕が必要な場所があります。

校舎や体育館、空調設備、トイレなど、多くの施設を限られた予算で維持しなければなりません。

その中で、年間のうち限られた期間しか使わない屋外プールへ多額の費用をかけるべきか、自治体が検討するケースもあります。

「水泳授業を続けるか」ではなく、「学校ごとに専用プールを持ち続ける必要があるか」という議論が増えている点が重要です。

水道代や設備管理など維持費の負担が大きい

プールは、建設した後にも継続的なお金がかかります。

大量の水を使うため水道代が必要です。

さらに、水質を維持するための薬剤やろ過設備の管理、清掃などにも費用がかかります。

使用する期間が短くても、子どもたちが安全に利用できる状態を保つためには適切な管理が欠かせません。

学校数が多い自治体では、すべての学校でプールを維持するための負担も大きくなります。

その結果、民間施設や公共施設を利用したほうが、長期的には負担を抑えられると判断される場合があります。

プールを維持するための人手も必要になる

学校プールの維持には、費用だけでなく人手も必要です。

授業を始める前には、プールを清掃し、水を入れ、水質を確認しなければなりません。

使用期間中も継続的な管理が必要です。

さらに、授業当日は子どもたちの安全確認や監視体制も整える必要があります。

こうした業務の一部は教職員が担うこともあります。

教員の業務負担が問題となる中で、プール管理も見直しの対象になっています。

施設を持つだけでなく、安全に使い続けるための人員を確保できるかどうかも、学校プールの今後を左右する大きな課題です。

猛暑も水泳授業を難しくしている

暑すぎてプールに入れない日がある

「暑い日はプールに入れば涼しい」と考える方も多いでしょう。

しかし、最近の猛暑では、暑過ぎることが理由で水泳授業を中止するケースもあります。

プールの中に入っている時間だけを見れば涼しく感じますが、実際の授業では、プールサイドで説明を聞いたり、順番を待ったりする時間があります。

さらに、着替えや移動の途中にも強い暑さにさらされます。

特に真夏日や猛暑日が続く時期は、子どもたちの体調を最優先しなければなりません。

「晴れているから水泳授業ができる」とは限らない時代になっていると言えるでしょう。

プールサイドでは熱中症の危険もある

プールサイドは日陰が少なく、地面からの照り返しも強くなります。

子どもたちは水着姿で過ごすため、強い日差しを直接受けやすい状態です。

また、水中にいると汗をかいている感覚がわかりにくいため、気付かないうちに水分不足になることもあります。

そのため、授業中には、

• こまめな水分補給
• 日陰での休憩
• 体調確認
• 無理をさせない判断

などが重要になります。

以前は「夏らしい授業」として行われていた水泳でも、現在は熱中症対策を前提に考える必要があります。

水温が高くなり過ぎることもある

気温が高い日が続くと、プールの水温も上がります。

水温が高くなり過ぎると、プールに入っても体を十分に冷やせないことがあります。

特に屋外プールは直射日光の影響を受けやすく、気温と水温の両方が高い状態になることもあります。

そのような環境では、運動によってさらに体温が上がり、体調不良につながる可能性があります。

そのため、学校では気温だけでなく、水温や暑さ指数なども確認しながら授業の実施を判断します。

雨だけではなく暑さでも授業が中止になる時代へ

以前は、プールの授業が中止になる理由といえば、雨や雷を思い浮かべる方が多かったでしょう。

しかし現在は、強い暑さも大きな中止理由の一つです。

予定されていた授業が何度も中止になると、結果として年間の実施回数が減ることがあります。

また、限られた期間内で振り替え授業を行うことが難しい学校もあります。

水泳授業が減っているように見える背景には、気候そのものの変化も関係していると考えられます。

教員の負担も水泳授業見直しの理由

水泳授業には多くの準備が必要

水泳授業は、体育館や運動場で行う授業より準備に時間がかかります。

子どもたちは教室から更衣場所へ移動し、水着へ着替えます。

その後、健康観察や人数確認を行い、安全面を確認してからプールへ向かいます。

授業が終われば、再び着替えて教室へ戻ります。

つまり、45分や50分の授業時間すべてを泳ぐ練習に使えるわけではありません。

実際に水へ入って指導できる時間は限られます。

特に低学年では着替えに時間がかかるため、教員のサポートも必要になります。

プールの水質管理や安全確認も必要になる

学校プールは、授業時間だけ管理すればよい施設ではありません。

子どもたちが安全に利用するためには、水質や設備の状態を継続的に確認する必要があります。

例えば、

• 水の透明度
• 消毒状態
• 設備の異常
• プールサイドの安全

などです。

異常が見つかれば、授業を中止したり、修繕を依頼したりする必要があります。

こうした管理業務は、普段の授業準備とは別に発生します。

水泳授業は、子どもを教える時間だけでなく、その前後に多くの管理業務が必要です。

着替えや移動に時間がかかる

民間プールや公共施設を利用する場合には、さらに移動時間が必要になります。

バスで移動する学校では、往復だけでも一定の時間がかかります。

一方、自校プールであっても、着替えやシャワー、準備体操などに時間を使います。

そのため、水泳授業は1時間分の時間割では収まりにくく、2時間続きで設定されることもあります。

学校全体の時間割を調整する必要があるため、他の授業との兼ね合いも課題になります。

限られた授業時間で十分な指導が難しい場合も

子どもたちの泳力には大きな差があります。

すでにスイミングスクールへ通い、複数の泳法を身につけている子どももいれば、水に顔をつけることが苦手な子どももいます。

一つのクラスの中で、全員に合った指導を行うことは簡単ではありません。

授業回数が少ない場合は、さらに難しくなります。

水に慣れる段階から始める子どもにとっては、数回の授業だけで十分な泳力を身につけることは難しい場合があります。

その一方で、泳ぎが得意な子どもにとっては、練習内容が物足りなく感じられることもあります。

限られた授業時間の中で、一人ひとりに合った指導をどう行うかが課題になります。

水泳指導を専門としない教員の負担

学校の先生が、必ずしも水泳指導を専門としているわけではありません。

特に小学校では、担任の先生がさまざまな教科を担当します。

その中で、水泳の技術指導や安全管理まで行う必要があります。

水泳は、ほかの運動以上に事故への注意が求められる分野です。

そのため、指導する側にも大きな緊張感があります。

最近では、民間のスイミングスクールや専門指導員へ指導を委託することで、教員の負担を減らそうとする動きもあります。

専門家が泳ぎを指導し、教員は子どもの安全確認や学習支援を担うという役割分担は、これからさらに広がる可能性があります。

最近増えている「民間プールへの委託」とは？

学校のプールを使わずスイミングスクールで授業

最近では、学校にあるプールを使わず、民間のスイミングスクールを利用して水泳授業を行うケースも見られるようになっています。

子どもたちは学校からバスなどで施設へ移動し、屋内プールで授業を受けます。

この方法が注目されている背景には、学校プールの老朽化や維持費の問題があります。

古くなったプールを大規模に修繕するには、多くの費用がかかります。

さらに、修繕後も水道代や薬剤費、設備点検などの維持費が続きます。

そこで自治体によっては、学校ごとにプールを維持するより、既存の民間施設を利用したほうが効率的ではないかと考えるようになっています。

一見すると「学校からプールがなくなった」と感じますが、水泳授業自体がなくなったわけではありません。

むしろ、授業を続けるために場所を変えるという考え方です。

専門のインストラクターから指導を受けられる

民間プールを利用する大きなメリットの一つが、専門のインストラクターから指導を受けられることです。

スイミングスクールでは、普段から子どもの泳力に合わせた指導が行われています。

例えば、

• 水に顔をつける練習
• 浮く練習
• バタ足
• クロール
• 泳力別の指導

など、段階に応じて教えてもらえます。

学校の一斉授業では、一人の教員が多くの子どもを見る必要があります。

一方、専門スタッフが複数いる施設では、泳力別にグループ分けしやすくなります。

その結果、泳ぐことが苦手な子どもにも、得意な子どもにも合った指導をしやすくなる場合があります。

屋内プールなら天候や暑さの影響を受けにくい

民間のスイミングスクールは、屋内プールを備えていることが多くあります。

屋内であれば、雨や雷、強風の影響を受けにくくなります。

また、近年問題になっている猛暑の影響も比較的小さくできます。

屋外プールの場合、せっかく授業を予定していても天候や暑さで中止になることがあります。

しかし屋内施設であれば、年間を通して安定した環境で授業を行いやすくなります。

「夏の限られた期間にしかできない授業」から、「計画どおり実施しやすい授業」へ変えられる可能性があります。

学校プールを維持しないという自治体の選択

自治体にとって、すべての学校のプールを維持し続けることは大きな負担です。

少子化が進む地域では、今後さらに児童数が減る可能性もあります。

その中で、一つの学校のために高額なプール設備を更新することが、本当に最適なのかという議論も出ています。

そこで、

• 古いプールは廃止する
• 民間施設を利用する
• 複数校で一つの施設を使う

といった方法を選ぶ自治体もあります。

これは水泳教育をやめるためではなく、より持続可能な形で続けるための見直しとも言えます。

移動時間や費用などの課題もある

もちろん、民間プールへの委託には課題もあります。

まず大きいのが移動時間です。

学校から施設まで距離がある場合、往復だけでかなりの時間を使います。

さらに、バスの手配や移動中の安全管理も必要です。

利用料や交通費が発生する場合もあります。

また、すべての地域に利用できる民間プールがあるわけではありません。

都市部では選択肢が多くても、地方では近くに施設がない場合もあります。

そのため、民間委託は万能な方法ではなく、地域の事情に合わせて考える必要があります。

公共プールを利用する学校も増えている？

自治体の温水プールやスポーツ施設を活用

民間施設だけでなく、自治体が運営する公共プールを利用する学校もあります。

例えば、市民プールや総合スポーツセンターの温水プールなどです。

こうした施設は、もともと地域住民向けに整備されています。

学校の授業でも活用することで、施設をより有効に使えます。

屋内温水プールであれば、季節や天候に左右されにくい点も大きなメリットです。

複数の学校で一つの施設を利用する方法

一つの公共プールを複数の学校で利用する方法もあります。

各学校が個別にプールを持つのではなく、時間帯を調整して共用します。

この方法なら、設備の維持管理を一か所へ集中できます。

自治体側から見ても、管理する施設数を減らせるため、長期的な負担軽減につながる可能性があります。

一方で、利用時間の調整や移動手段の確保が必要です。

学校数が多い地域では、希望する時間帯に利用できないことも考えられます。

学校にプールがなくても水泳授業はできる

「学校にプールがない＝水泳授業がない」と考える必要はありません。

民間施設や公共施設を利用すれば、水泳授業を続けることは可能です。

むしろ、設備の整った屋内施設を利用することで、以前より質の高い指導ができる場合もあります。

大切なのは、学校にプールがあるかどうかではなく、子どもたちが必要な水泳教育を受けられるかどうかです。

「プールを所有すること」と「水泳を学ぶこと」は別に考える時代になりつつあります。

地域によって異なる水泳授業の新しい形

これからの水泳授業は、全国一律の形ではなくなっていく可能性があります。

都市部では民間スイミングスクールを利用し、地方では公共プールを共用するなど、地域ごとに異なる方法が選ばれるでしょう。

また、学校の近くに適切な施設がない場合は、これまでどおり自校プールを維持する必要もあります。

つまり今後は、

• 自校プール
• 民間スイミングスクール
• 公共プール
• 地域共同施設

など、複数の選択肢から最適な方法を選ぶ時代になるかもしれません。

水泳授業が「減る」「なくなる」という見方だけではなく、どこで、誰が、どのように教えるかが変わっていると考えることが、最近の流れを理解するポイントです。

学校のプールは今後なくなる？

すべての学校からプールがなくなるわけではない

民間プールや公共施設を利用する学校が出てきたことで、「将来は学校のプールがすべてなくなるのでは？」と感じる方もいるかもしれません。

しかし、すべての学校から一斉にプールがなくなるとは考えにくいでしょう。

学校プールを取り巻く状況は、地域によって大きく異なるからです。

近くに民間のスイミングスクールや公共プールが充実している地域であれば、外部施設へ移行しやすいでしょう。

一方、学校から利用できるプールまで距離がある地域では、移動だけで多くの時間がかかります。

バスを用意する必要があれば、交通費や安全管理の問題も出てきます。

また、比較的新しいプールがあり、今後も問題なく使用できる学校では、すぐに廃止する必要はありません。

学校プールの今後は、全国一律ではなく、施設の状態や地域環境を見ながら判断されていくと考えられます。

新しく学校プールを造らない選択肢も広がっている

今後特に変化が進む可能性があるのが、新しく学校を建設したり、校舎を建て替えたりする場面です。

以前であれば、新しい学校には校舎、体育館、運動場、プールを整備することが一般的でした。

しかし現在は、最初からプールを設置しないという選択肢も検討されるようになっています。

学校にプールを造ると、建設費だけでなく、その後何十年にもわたって維持管理費が必要になります。

年間の利用期間が限られている屋外プールの場合、「高額な費用をかけて学校ごとに整備する必要があるのか」という考え方が出てくるのも自然でしょう。

近隣に利用できる公共プールや民間施設があれば、そちらを活用する方法もあります。

特に屋内プールであれば、猛暑や雨の影響を受けにくく、年間を通じて計画的に授業を行いやすくなります。

これからは「学校にはプールがあって当然」という考え方そのものが変わっていく可能性があります。

老朽化したプールを更新するか廃止するか

現在、多くの自治体が直面しているのが、古くなった学校施設をどう維持していくかという問題です。

学校プールも例外ではありません。

プール本体だけでなく、配管やろ過設備、更衣室、シャワーなども年月とともに老朽化します。

小規模な修理であれば対応できても、設備全体を更新するとなれば大きな費用が必要です。

そこで自治体は、

• 修繕して自校プールを使い続ける
• 全面的に建て替える
• 公共プールへ移行する
• 民間施設へ委託する
• 複数校で一つの施設を利用する

といった選択肢を比較することになります。

例えば、プールを大規模改修しても、その後に児童数が大きく減れば、施設の利用効率が下がる可能性があります。

反対に、外部施設が遠い地域では、学校プールを残したほうが授業を実施しやすい場合もあります。

単純に「古いから廃止する」のではなく、将来の児童数や施設の立地、移動時間、維持費などを総合的に考える必要があります。

「学校ごとにプールを持つ時代」から変わる可能性

これまでの日本では、それぞれの学校が専用のプールを持つ形が広く定着していました。

そのため、夏になると自分の学校のプールで授業を受けることが当たり前だった世代も多いでしょう。

しかし、公共施設や民間施設を活用する方法が広がれば、この常識は少しずつ変わるかもしれません。

例えば、地域に設備の整った屋内プールを整備し、複数の学校が順番に利用する方法も考えられます。

学校ごとにプールを維持する必要がなくなれば、管理する施設を集約できます。

さらに、専門の指導員を配置できれば、泳力に応じた指導もしやすくなる可能性があります。

もちろん、移動時間や予約調整など新しい課題も生まれます。

それでも、「学校にプールを残すこと」を目的にするのではなく、「子どもたちが安全で質の高い水泳教育を受けられる方法」を考える流れは、今後さらに重要になるでしょう。

水泳授業が減ることによるメリット・デメリット

水泳授業の回数が減ったり、学校プールから外部施設へ移行したりすることには、メリットとデメリットの両方があります。

「昔のように学校のプールでたくさん泳ぐほうがよい」と考える方もいれば、「専門施設で効率よく教えてもらうほうがよい」と考える方もいるでしょう。

大切なのは、授業回数だけで判断せず、子どもがどのような環境で何を学べるのかを見ることです。

メリット｜天候に左右されにくくなる

屋内の民間プールや公共プールを利用する場合、天候による授業中止を減らせる可能性があります。

屋外の学校プールでは、雨や雷、強風だけでなく、猛暑によって授業ができないこともあります。

例えば、年間6回の水泳授業を予定していても、そのうち2回や3回が中止になれば、実際に泳げる機会は大きく減ります。

屋内施設なら、こうした影響を受けにくく、予定した授業を実施しやすくなります。

授業の予定回数が少なくても、確実に実施できれば、結果として十分な練習時間を確保できる場合もあります。

メリット｜専門的な指導を受けやすくなる

民間のスイミングスクールなどを利用する場合、専門のインストラクターから指導を受けられることがあります。

水泳は、少し姿勢や呼吸方法が変わるだけでも泳ぎやすさが大きく変わる運動です。

水泳指導に慣れたスタッフであれば、子どもがどこでつまずいているのかを見つけやすいでしょう。

例えば、「泳げない」という子どもでも、実際には水への恐怖が原因なのか、呼吸がうまくできないのか、体を浮かせる感覚がつかめていないのかによって必要な練習は異なります。

泳力別に少人数で指導できれば、それぞれの段階に合った練習もしやすくなります。

メリット｜学校や教員の管理負担を減らせる

外部施設を利用すれば、学校側がプール設備を直接維持管理する負担を減らせる可能性があります。

プール清掃や水質管理、設備点検などは、安全な授業を行うために欠かせません。

これらを専門施設側が担えば、教員は授業中の子どもの様子や学習支援に集中しやすくなります。

ただし、外部施設を利用しても、子どもの引率や安全確認など学校側の役割がなくなるわけではありません。

負担の内容が変わると考えたほうがよいでしょう。

デメリット｜授業回数が少なくなる可能性がある

外部施設を利用する場合、施設の予約やバスの手配などが必要になるため、気軽に授業回数を増やすことが難しい場合があります。

自校プールであれば、時間割を調整して比較的多くの授業を設定できる学校もあります。

一方、複数の学校が同じ施設を利用する場合は、利用できる時間が限られます。

その結果、一回あたりの授業内容は充実していても、年間の実施回数そのものは少なくなる可能性があります。

特に水に慣れていない子どもは、ある程度継続して練習することが大切です。

授業と授業の間が長く空けば、前回覚えた感覚を忘れてしまうこともあります。

デメリット｜泳ぐ経験に地域差が生まれる可能性

外部施設への移行が進んでも、すべての地域に同じ環境があるわけではありません。

近くに大きなスイミングスクールが複数ある都市部と、利用できる屋内プールが少ない地域では条件が異なります。

自治体の財政状況によっても、確保できる授業回数や移動手段に差が出る可能性があります。

さらに、学校以外で水泳を習う機会にも家庭差があります。

スイミングスクールへ通っている子どもは、学校の授業が少なくても泳ぐ機会があります。

一方、学校以外では泳ぐ機会がほとんどない子どもにとって、水泳授業は貴重な経験です。

学校水泳の形が変わるほど、家庭環境や地域によって泳ぐ経験に大きな差が生まれないようにする視点も必要になります。

デメリット｜移動に時間がかかる場合もある

外部施設を利用するときに避けにくい問題が移動時間です。

例えば、学校からプールまで片道20分かかる場合、往復だけで40分必要です。

そこに着替えの時間を加えると、通常の体育1時間分では十分な水泳指導ができません。

そのため、2時間続きの授業にしたり、半日単位で実施したりする工夫が必要になる場合があります。

また、バスで移動する場合は交通渋滞の影響を受けることもあります。

移動中の安全管理も必要です。

外部施設を利用すればすべての問題が解決するわけではなく、「施設を維持する負担」と「施設まで移動する負担」のどちらが地域に適しているかを考える必要があります。

昔の水泳授業と今の水泳授業はどう違う？

夏になると何度もプールへ入った時代

現在の保護者世代の中には、「夏の体育といえばプールだった」という記憶を持っている方も多いでしょう。

学校によって違いはありますが、夏になると週に何度も水泳授業があり、授業以外にも夏休みのプール開放へ通った経験がある方もいるかもしれません。

水泳帽をかぶり、プールサイドで準備体操をして、シャワーを浴びてからプールへ入るという光景は、長い間、日本の学校の夏を象徴するものでした。

授業回数が比較的多ければ、水が苦手な子どもも少しずつ慣れる時間を確保できます。

最初は顔を水につけられなかった子どもが、夏の終わりには数メートル泳げるようになることもありました。

また、夏休みに学校プールが開放されていれば、授業以外でも泳ぐ機会がありました。

しかし現在では、安全管理や監視員の確保、教職員の負担などから、夏休みのプール開放を行わない学校もあります。

こうした変化も、子どもが学校でプールへ入る機会そのものが昔より少なくなったと感じる理由の一つでしょう。

現在は安全や気象条件をより重視

現在の水泳授業では、安全管理がこれまで以上に重視されています。

もちろん昔も安全には配慮されていましたが、現在は猛暑や熱中症への対応など、新たに考えなければならない問題も増えています。

例えば、外が晴れていても、暑さ指数などを確認して授業を中止する場合があります。

雷の危険があるときも、早めに授業を取りやめる必要があります。

また、子どもの健康状態を事前に確認し、少しでも体調に不安があれば見学させるなど、無理をさせない対応も重要です。

保護者から見ると「せっかく晴れているのに、なぜプールに入らないの？」と感じることもあるかもしれません。

しかし、現在の夏は以前とは気象条件が異なる日もあります。

授業回数を確保することより、子どもが安全に学べる環境を優先するという考え方が強くなっています。

「たくさん泳ぐ」から「限られた時間で学ぶ」へ

水泳授業の回数が限られるようになると、一回ごとの授業内容も重要になります。

以前のように何度もプールへ入れる環境であれば、時間をかけて少しずつ水に慣れることができます。

しかし、年間に数回しか授業がない場合は、限られた時間を効率的に使わなければなりません。

そこで、泳力に応じてグループを分けたり、専門のインストラクターが指導したりする方法が注目されています。

例えば、水が苦手な子どもは水慣れや浮く練習から始め、泳げる子どもはフォーム改善や長い距離を泳ぐ練習をするといった方法です。

同じ時間に全員が同じ練習をするより、それぞれの段階に合った内容を学べれば、短い時間でも成果につながりやすくなります。

これからの水泳授業では、単純な授業回数だけではなく、限られた時間の中でどれだけ効果的な指導ができるかも重要になるでしょう。

泳力だけでなく水難事故を防ぐ教育も重要に

学校の水泳教育で重視されるのは、泳ぐ速さや距離だけではありません。

海や川で事故に遭ったとき、自分の命を守るためにどう行動するかを知ることも大切です。

例えば、衣服を着た状態で水に入ると、水着のときとは体の動かしやすさが大きく異なります。

服が水を含むと重くなり、思うように泳げなくなることがあります。

そのため、着衣泳などを通じて、水に落ちたときに慌てず浮くことや、助けを待つことを学ぶ取り組みもあります。

水難事故では、泳ぎに自信がある人でも危険な状況になることがあります。

川の流れや海の波は、学校のプールとはまったく違います。

「泳げること」と「水辺で安全に行動できること」は同じではありません。

水泳授業の時間が限られる中で、何を優先して教えるべきかを考えたとき、命を守るための知識や行動もますます重要になっています。

これからの水泳授業はどうなっていく？

学校プールから地域施設を活用する流れ

今後は、すべての学校が専用プールを持つ形から、地域にある施設を共同で利用する形へ移行する自治体が増える可能性があります。

特に学校プールが老朽化し、大規模な改修時期を迎えたときは、今後も維持するかどうかを判断する大きなタイミングになります。

数十年使うことを前提に新しいプールを建設するのか、既存の公共プールや民間施設を利用するのか、それぞれの費用や教育効果を比較する必要があります。

地域に設備の整った屋内プールがあれば、学校教育と地域利用を組み合わせる方法も考えられます。

一つの施設を複数の学校や住民が利用できれば、施設を効率的に活用できます。

ただし、近くに利用できる施設がない地域では、自校プールを維持する必要性が高いでしょう。

そのため、全国が同じ方向へ進むというより、それぞれの地域が条件に合った水泳授業の形を選ぶ流れになっていくと考えられます。

専門指導員と教員が協力する授業

水泳指導の専門家と学校の教員が役割を分担する授業も、今後の選択肢の一つです。

専門指導員は泳ぎ方や水への慣れ方を教え、学校の教員は子どもの普段の様子を踏まえて学習や安全面を支援します。

学校の教員は、日頃から子どもたちと接しています。

誰が水を怖がっているのか、誰が無理をしやすいのか、体調面で注意が必要な子どもは誰なのかを把握しています。

一方、専門指導員は、水泳技術を段階的に教える経験を持っています。

それぞれの強みを生かして協力できれば、より安全でわかりやすい授業につながる可能性があります。

着衣泳など「命を守る教育」の重要性

水泳授業の回数が減るのであれば、「何メートル泳げるようにするか」だけではなく、「限られた時間で何を必ず身につけてもらうか」という視点が重要になります。

その一つが、水辺で命を守るための教育です。

水の事故は、プールだけで起きるわけではありません。

海や川、池など、日常生活のさまざまな場所で起こる可能性があります。

危険な場所へ近づかないことや、事故を見つけても安易に水へ飛び込まないこと、万が一水に落ちた場合に慌てず助けを待つことなど、知識として学べる内容もあります。

プールへ入れる回数が少なくても、こうした安全教育を組み合わせることで、水泳授業の意味をより広く捉えることができます。

学校や自治体によって授業の形が多様化する可能性

これからの学校水泳は、一つの形に統一されるのではなく、さらに多様化していく可能性があります。

ある学校では自校プールを利用し、別の学校では民間スイミングスクールへ移動する。

また別の地域では、複数の学校が公共の温水プールを共同利用する。

このような違いが、今後は珍しくなくなるかもしれません。

保護者世代が経験した水泳授業とは大きく違う形になる可能性もあります。

しかし、大切なのは昔と同じ方法を続けることではありません。

子どもたちが安全に水へ親しみ、必要な泳力や水辺で命を守る知識を身につけられる環境を残すことが重要です。

まとめ｜水泳授業は「なくなる」のではなく実施方法が変わり始めている

「最近、水泳の授業が減っている」と感じる背景には、さまざまな事情があります。

学校プールの老朽化や高額な維持管理費、教員の負担、そして近年の猛暑など、一つの理由だけで説明できる問題ではありません。

実際に授業回数が少なくなっている学校もありますが、その一方で、民間のスイミングスクールや公共プールへ場所を移して水泳教育を続ける動きもあります。

学校からプールがなくなったからといって、必ずしも水泳授業までなくなるわけではありません。

むしろ、これまでの「学校ごとに屋外プールを持つ」という形から、地域にある施設を活用する形へ変わり始めていると考えられます。

もちろん、外部施設の利用にも移動時間や費用などの課題があります。

また、水泳授業の回数が減れば、学校以外で泳ぐ機会がない子どもへの影響も考えなければなりません。

だからこそ、これから重要になるのは、単純に「プールを残すか、なくすか」だけで考えないことです。

どのような方法なら、すべての子どもが安全に水へ親しみ、必要な泳力と命を守る知識を身につけられるのかという視点が求められます。

保護者世代が経験した水泳授業とは形が変わっても、水泳教育が持つ大切な役割まで失われるわけではありません。

学校プールを取り巻く環境が変化する中で、水泳授業も時代や地域の事情に合わせた新しい形へ移りつつあります。

水泳の授業に関するよくある質問（FAQ）

学校の水泳授業はなくなるのですか？

全国の学校で水泳授業が一斉になくなるわけではありません。

ただし、学校プールの老朽化や維持管理費、猛暑などを背景に、授業回数を見直したり、外部施設へ移行したりするケースがあります。

水泳授業そのものがなくなるというより、実施する場所や方法が変わっていると考えるとわかりやすいでしょう。

学校にプールがなくても水泳授業はありますか？

学校にプールがなくても、民間のスイミングスクールや自治体の公共プールを利用して水泳授業を行うことは可能です。

実際の実施方法は、学校や自治体によって異なります。

なぜ暑い日に水泳授業が中止になるのですか？

気温が非常に高い日は、プールサイドで熱中症になる危険があります。

また、水温が高くなり過ぎると、水中でも体温を下げにくくなる場合があります。

そのため、晴れていても安全面を考えて授業を中止することがあります。

民間のスイミングスクールで授業をする学校はありますか？

あります。

学校プールの老朽化や維持管理の負担などを背景に、民間のスイミングスクールへ水泳授業を委託する取り組みが行われています。

専門のインストラクターによる指導や、屋内プールを利用できることなどがメリットとして考えられます。

水泳が苦手な子どもは授業が減ると泳げなくなりませんか？

授業回数が少なくなれば、水に慣れる機会が減る可能性はあります。

特に学校以外で泳ぐ機会がない子どもにとって、水泳授業は重要な経験です。

一方、専門指導員による泳力別指導などを取り入れることで、限られた授業時間でも効率よく学べる可能性があります。

授業の回数だけでなく、指導内容や一人ひとりに合った学習環境を整えることも重要です。

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