インターハイが当たり前に行われるわけではないという現状

インターハイは、全国高等学校総合体育大会の通称です。

高校総体とも呼ばれます。

高校生にとって最大のスポーツの祭典です。

全国各地の大会を経て集まった高校生アスリートが競い合います。

2019年は、陸上競技、体操、水泳、バスケットボール、バレーボール、卓球、ソフトテニス、ハンドボール、サッカー、バドミントン、ソフトボール、相撲、柔道、ボート、剣道、レスリング、弓道、テニス、登山、自転車競技、ボクシング、ホッケー、ウエイトリフティング、ヨット、フェンシング、空手道、アーチェリー、なぎなた、カヌー、少林寺拳法の30競技が行われます。

参加人数は選手と監督などを含めて37,000人規模です。

元々は、競技ごとに個別に全国大会を行っていたのですが、昭和38年の新潟大会から、まとめて行われるようになりました。

高校生にとってインターハイへの出場は目標であり、日々の部活動の励みでもあります。
インターハイ参加者にとって、競技を競いお互いを高め合う場というだけでなく、全国各地の同年代のライバルと親睦を深められる絶好の機会の場でもあります。

今となっては、毎年開催されることを疑う余地がない、当たり前となっているインターハイですが、実は来年の大会が危機を迎えているのです。

来年の2020年は東京オリンピックの年でもあります。

このオリンピックとインターハイの開催期間が重なっているため、インターハイの開催方法の変更が行われることになりました。

問題になるのが宿泊施設の確保です。

まず選手、監督などの参加者か4万人弱という大規模で、のべ20万泊分の宿泊施設が必要となります。

また、観客も60万人を超えます。

オリンピックと重なる日程でこうした宿泊施設の確保が困難となり、分散して開催することに変更されました。

具体的には北関東4県で11競技が行われて、残りの19競技を全国各地に分散して開催されます。

開催地の確保が緊急で行われたため、各地方自治体からの補助金の確保が難しくなり、規模縮小の可能性も出てきているのが現状です。