災害報道を風化させない

2018年は多くの自然災害が発生し、大きな被害が発生しました。

火山の噴火や地震、台風など、これほど多くの災害が発生した年も珍しいのではないでしょうか。

まずは、1月に発生した群馬県草津白根山の本白根山の噴火です。この噴火により12人が死傷しました。3月にも鹿児島県の新燃岳火山が噴火するなど、火山活動も活発になっています。

7月には台風7号が梅雨前線を刺激するかたちで西日本を中心に広い範囲で集中豪雨が発生し、河川の氾濫や堤防の決壊による浸水被害が広い地域で発生し、気象庁により西日本豪雨と命名されました。

他にも台風や豪雨による被害が多く発生し、9月には台風21号により関西地区は甚大な被害を被りました。「非常に強い」勢力での上陸は25年ぶりで高潮により関西空港の滑走路や駐機場が浸水しました。さらに強風のため関西空港連絡橋にタンカーが衝突し、空港機能に大きな影響を与えることになりました。

地震も多く、4月には島根西部地震、6月には大阪北部地震が発生し、9月には震度7を記録した北海道胆振東部地震が発生しました。各地で土砂崩れや家屋の倒壊、 液状化現象などにより、大きな被害が発生しています。

上記以外にも多くの自然災害が発生しています。

被災者の方により生の映像が撮影されてSNSなどに公開されることも多くなり、その映像がテレビでも紹介されることが多くなったことが最近の自然災害のニュース報道の特徴になります。

これまでは伝えられることのなかった災害の脅威と恐ろしさがスマホなどの普及により、映像に収められることが多くなりました。

とくに火山の噴火などの場合は、撮影に夢中になるあまり逃げ遅れてしまうということにもなりかねませんので、逃げることを最優先にすることが求められます。

それでも一般の方により撮影された多くの映像がテレビのニュースで報道されます。

こうした自然災害の被災者にとって、大変なのは災害後の復旧活動です。

住居や財産を失ったり、将来設計の見直しを迫られることも多く、支援が必要になることも少なくありません。

とくに2018年は自然災害が多く、ニュース報道も直後の数日だけで、支援の呼びかけなどの報道の役割が十分果たせているとは言えず、次々に災害報道が風化してしまっているように思われます。

そんな中、自然災害の報道を風化させないための活動も行われています。
https://readyfor.jp/projects/18684

災害が続いている現在だからこそ、継続的な報道が求められます。